組織を変革するメンタリング事例発表会

メンタリング・メンター養成研修（教育開発）人材育成の統合共育研究所

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■ 今年度の事例発表　“聞き方のポイント”

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OJTのひとつとして「ブラザー制度」を長年実施してきたが、現在は新入社員の定着化と早期戦力化を目的として、「メンター制度」として職場に定着。OJTとメンター制度の効果、成果の違いを明確にする。

人材育成担当者からは、組織導入の目的、プロセスにおける現状を、メンター経験者からは、メンティとの出会いから学ぶメンタリングの成果をそれぞれ発表。

新入社員教育の為のメンター制度として進める中で、組織のミッションマネジメントを浸透させる考え方を導入。企業のミッションと組織の活性化の統合と目指すメンター制度を紹介。

長期間にわたり海外で社員教育を受けながらも、活躍の場が日本となる新入社員の為にメンター制度を導入。人事にとっての、メンターとメンティを取り巻く支援環境の充実を図るための次なる挑戦とは。

■ 昨年（2007年1月）開催した事例発表からご紹介

【離職率を低下させる為に導入したメンター制度、その効果は・・・・・】
過去１０数年間入社３年以内の新入社員の離職に悩み続けてきた企業がある。
5割以上の新入社員が辞めていくという年もあり、その対策としてメンター制度を導入した。
新入社員の為のメンター制度をはじめた年から現在５年間、新入社員の離職者はいない。
その企業の場合、成功の秘訣は、２つの要因だった：

【要因１】メンター制度導入の目的を明確にした。

① 新入社員の職場定着
② 職場の雰囲気の活性化
③ 支援風土の形成
④ 自立型社員の育成

【要因２】メンター制度導入効果をあげるためのプロセスを明確にし、計画的に実行した。
そのステップとは、

ステップ１：	（導入後１年目から２年目）新入社員の為のメンター制度として位置づける。
ステップ２：	新入社員（メンティ）の研修だけではなく、メンター研修も同時に行う。メンター研修では、メンターとして必要なコミュニケーションスキルの他にその年の新入社員の傾向や動向、現代社会の人材育成事情、社会問題などについても触れる。
ステップ３：	（導入後２年目以降）メンターという言葉が浸透しつつある中、メンターやメンティが所属する部署長（マネージャークラス）対象にメンター研修を実施する。この目的は、上記目的の②③を目指す為である。
ステップ４：	メンタリングに理解を示し、メンターが一人で問題を抱え込まないためにも、マネージャーには支援風土を醸し出す役割を、リーダーにはメンターの相談役にといった方法をとるため、リーダー職を担うスタッフにもメンター研修を実施。

このようにして、全社一丸となって５年間にわたり新入社員の離職を０％に維持し続けている。
新入社員の離職率低下にも大いに貢献した「メンター制度」だが、以外にもそれ以上に成果が現れたのは、メンター自身の成長だった。
新入社員もメンターも共に学び、成長したメンタリング実践期間であった。

■ 「メンタリングとメンタルヘルス」の関係は・・・・・・・・・

私達は、メンタリングの説明をする中で、メンターの言語的なルーツは、ギリシャのメントールという人物であり、“メンタル（精神的な）”とは無関係であると言い続けて来ました。もちろん、メンタリングにおいて精神面は、とても重要なポイントではありますが、極端な誤解を避けるために、あえて距離を置いていました。ここへ来て、その距離が急激に縮まりつつあります。
と言うのは、職場において仕事の内容や人間関係の問題からくる精神的なストレスで悩む人がどんどん増えているからです。生産性が落ちている社員、ヤル気を失くしている社員、迷っている社員、不安を感じている社員、自信を失っている社員・・・そんな人が増えているのです。そして、それらの状態が続き、精神疾患を患う人も少なくありません。考えられる要因としては、経営環境の変化のスピードの加速化、人間関係の希薄化、業務に必要な知識・スキルの多様化と変化・・・等があげられますが、どんどん深刻な状態になって行っているのは間違いありません。

詳細は、コラムを読みください。
>>> メンタリングForecast －企業におけるメンタリングとメンタルヘルス－

■　若手社員の育成を真剣に考えるなら・・・・・

現代社会においては、上から目線の人材育成手法では、ホンモノの人財を育てる
ことはできません。
通達、指示命令、研修・・・もちろんこれらが必要な領域はあります。
しかし、あなたの職場を、活気ある“人の集まり”にし、各々の社員の能力を最大限に引き出すような“場”にするには“メンター制度”が最適だと私達は確信しています。“メンター制度”は、企業規模の大小に関係なく、効果と成果を生む新しい創造的な“人間関係”を作り出す一番コストのかからない方法です。
結果として、

●若手社員の離職の防止
●社員のメンタルヘルス向上
●既存社員の育成意識向上
●社員の指導育成スキルの向上
●組織理念の浸透
に大きく貢献します。

■　今スグ Next Step !

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