メンター制度導入サービスご案内

メンタリング・メンター養成研修（教育開発）人材育成の統合共育研究所


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ニュース更新７月７日

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　■: 期待できる効果

組織にメンター制度を導入するにおいては「これが理想のカタチ」というものは存在し難いものです。ですから、各企業や組織体の風土、歴史、方向性などの「組織状況の違いによって状況判断的にベストのカタチを創造していく」ことが大事でしょう。メンタリングにより社内の新しい文化を共創的に構築していくことが可能です。

　■: サービス体制

	統合共育研究所では、メンター制度導入支援で、制度導入の説明/担当者研修プログラム/制度導入の遂行/効果測定までの、トータルな支援体制をご用意しています。

	メンター制度導入支援の最新プログラムを来年実施予定しています。
	メンタリング制度導入支援プログラム。（メンタリング・リソースキット及び担当者研修付）

	詳細はお問合せ下さい。

　■: 対象

新入社員教育
導入目的	離職率の引き下げ、モチベーションの向上・早期自立
理由	新入社員の知識・スキルの開発レベルに応じてメンターが定期的にメンタリングを実施することで、早期に自立できるように育成することにより離職率の引き下げ、モチベーションのアップを図る。

中途採用者教育
導入目的	自己実現・高いスキル
理由	真の即戦力となって持っている知識やスキルを最大限に発揮できるような組織風土創り。

ナレッジの共有・形式化教育
導入目的	ナレッジの共有・形式化
理由	経験豊かな人材（団塊の世代）の持っているナレッジやスキルをメンタリングを通して伝授していく。

組織支援風土の構築
導入目的	組織支援風土の構築
理由	終身雇用・年功序列の崩壊、リストラ、業務のIT化による人間関係の希薄化、成果主義の行き詰まり等様々な状況が社員間の信頼関係を崩し、その影響がトラウマのように漂っている職場の雰囲気を改善し、支援風土の再構築を目指す。

ミッションマネジメント浸透教育
導入目的	ミッションマネジメント浸透教育
理由	企業理念（ミッション）を企業活動のすべてにおいて最優先の上位概念にとらえて、一人一人の社員が企業活動の全てにおいて上位概念として理解し、行動できるようになり、同時に個人のミッションとの統合ができるようになることを目指す。

　■: 拡張性

メンタリング制度導入の具体的なステップはこちらをご覧下さい。

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