《 前号より 》
　この問題は、日本だけの問題ではありません。ほとんどの先進国がかかえる共通の問題なのです。欧米では、既にメンタリングシステムによってこの問題を解決しようという動きがあちこちで現れてきています。そのほとんどが、団塊の世代（Baby Boomer）の人達が、在職中、又は、退職後にメンターとなり、後輩の支援と指導にあたるというモデルです。
　実は、団塊の世代の人達が所有している知的財産は、単なる“知識”、“技術”、“人脈”にとどまらず、“人脈のつくり方”、“知恵の出しどころ”、“アイデアを出すコツ”・・・といったとてもアナログな暗黙知が多いわけです。そして、それらの能力や積み上げてきたものが、組織にとっても、働く個人にとっても、その組織の将来の繁栄を左右するぐらい重要なものであるという認識をもたなければなりません。もちろん、日本国内にも既にメンター制度を取り入れて、そういった本当の意味での“知恵”の継承をしている企業がたくさん存在します。

　みなさんの組織でも、是非、2007年問題をきっかけにメンター制度の導入を考えて見られてはいかがでしょうか。そして、メンター制度の導入のインフラ段階として、組織のミッションマネジメントを整備する必要もあります。　
　2007年問題に取り組むことをきっかけに、あなたの組織も２１世紀対応型の柔軟で強い、活き活きとしたものにしていきませんか。